2013/03/27

このままでいいのか?転換を求められる日本の家電メーカー


ソニー、シャープ、パナソニックの日本の家電メーカー御三家は昨年1兆6000億円という大赤字を出した。
すでに新聞、週刊誌、ブログで散々サンドバックにされてオーバーキルな状態だが、それでもやはり消費者が欲しい、あるいは買わずにはいられないという製品価値を創り出す能力が不足していると感じる。


日本の家電製造メーカーの製品価値創造力に疑問を感じたのは、最近バラエティ番組のアメトーークでやっていた家電芸人の回だ。
この番組では家電が大好きな芸人たちが集まって、いろんな家電製品の良さを面白楽しく語る番組なのだが、その中で紹介されている製品を見ていると、欲しいなとかこれ気になるな、と思うのが大抵外国製品なのだ。

その代表格が、ダイソンの掃除機(番組には出ていなかったが)と自動掃除機ロボットのルンバだ。

ダイソンはサイクロンテクノロジーという既存のテクノロジーと異なる方法で、吸引力という掃除機の最も重要な機能を突出させることでブランド価値を創り出した。
そこには余計なごちゃごちゃした付加機能や説明の要らない存在感がある。

ルンバは掃除の仕方を全く変えてしまった。
誰もが夢見ていたのになかなか実現されなかったことを実現させてくれた。
初めて魔法を叶えてくれたブランドへの消費者のロイヤルティは、しばらく色あせることはないだろう。


価格と製品機能の総合力ではやはり日本の家電は強いと思う。
円安によって日本の家電製造業の株価が回復してきたのも、今の円高が収まれば価格と製品機能のバランスが良くなり、競争力が高まるという考えからだろう。
逆に言えば、価格が高ければ中国・韓国製の家電製品のほうが総合力が高まり、競争に敗れてしまうというコンセンサスが投資家の間でできあがっているということだ。

日本企業が目指すべきは、価格と機能の総合力ではなくて、ダイソンの掃除機のような突出した機能によるブランド価値や、Appleのようなデザインや情緒的価値によるブランド価値主導の企業経営だろう。


日本の家電メーカーは今出血を止めるためにリストラを進めている。
これはある程度利益改善に効果を生み出すだろうが、成長のための一手を打たなければ縮小のループに陥ることは目に見えている。
リストラが一巡したら日本の家電メーカーは過剰な宣伝広告をやめ、ブランディングに力を入れるために企画やデザインといった機能に集中投資すべきだろう。

photo credit: Eirik Newth via photopin cc

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