2013/11/24

米国で生まれたビデオ面接システムは日本でも普及するか?

ビデオ面接

米国では近年PCのWebカメラやスマートフォンのフロントカメラを利用した、ビデオ面接システムの利用が増えている。

米国では優秀な人材獲得のために、面接担当の人事がわざわざ優秀な候補者のいる場所まで出張するか、採用アウトソーシングを利用したり、ビジネスクラスやファーストクラスのチケットを候補者へ送って面接を受けに来てもらうということをやっている。国土が広い米国ならではの採用コストだ。

ビデオ面接を利用すると、予め採用側が設定しておいた質問を候補者へ送り、候補者は自分の都合のいいタイミングや場所で回答することができる。こうして、これまで一人の採用に多額の費用をかけていた大手企業は、面接のための出張コストや時間を大幅に節約することができる。ビデオ面接を提供している企業によれば、採用コストが10分の1にまで圧縮できるとしている。


米国ではビデオ面接のStartup企業が10社以上出現してきている。中でも業界トップのHire Vueではまだ売上が10億円にも満たないにも関わらず、約54億円もの資金を獲得している。採用大手に買収されるExit前提での評価なのだろうが、人材業界では非常に期待されているビジネスモデルであることが読み取れる。

Hire Vueのプライシングは1企業当たりの利用料が年間5,000ドル以上からと、結構な価格だ。それでもかつての米国企業は1採用あたり1,000ドル以上のコストがかかっていたのだから、5ポジション以上採用すれば元が取れるという計算が立つ。とは言え、基本的に年間の採用数が一定以上あり、採用者の品質に厳しい大手企業がメインターゲットと言える。


果たしてビデオ面接ソリューションは、日本国内でも普及するだろうか?
米国と違って国土が狭く東京に一極集中している日本の場合、米国の導入企業ほどの恩恵は得られないことは明らかだ。だが、日本では中途採用よりも新卒の一括採用がマーケットとして大きいため、採用面接前のスクリーニングとして利用される可能性は高いのではないだろうか。

日本でもリーディングマークが「recme」というサービスを開始した。ビデオ面接システムはこの先も目が離せないソリューションだ

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